読み込み中...コインランドリー (米laundromat, 英launderette) は、備え付けの洗濯機を用いて利用者が自分で洗濯する形式の店舗。設置された洗濯機や乾燥機、さらには洗剤の自動販売機などがコイン(硬貨)で利用できる。
業態は自動販売機による無人店舗と同様であるが、その設置場所は洗濯という「商品」の性質上、一定の給排水設備を要し、また乾燥機用に都市ガス、プロパンガスや、灯油ボイラーなどの熱源を用意する必要がある。これら給排水設備や熱源の確保が容易な銭湯の一角を改装して洗濯機や乾燥機が設置される場合がみられる。
セルフサービスである事から洗濯物あたりの料金もクリーニング業と比較して極めて安く、洗濯物の少ない独身者や学生などに利用されている。
洗濯機は日本でも1960年代以降、一般家庭に広く普及したものの、洗った後の洗濯物を乾かす乾燥機は洗濯機と同数の普及に及ばず、その乾燥機が僅かな金額で利用できる。特に雨季や梅雨などの気候的な問題から洗濯が難しい季節がある地域でも、数十分程度で洗濯物を乾かせる乾燥機の利用価値は大きく、家庭の事情から乾燥機が購入・設置できない場合に、これらコインランドリーの乾燥機が重宝される。
また家庭用洗濯機は、その設置スペースの問題から余り大型の物は使われない。しかし毛布などを洗う必要に迫られた場合、家庭用の洗濯機では荷が重過ぎる場合もある。このような場合にも、大型の洗濯機や乾燥機を備えたコインランドリーは便利である。1970年代以降の大都市圏において一定の増加を見せたが、1990年代以降では地方都市などでも独居者が増加する傾向にあり、それらを顧客として小さな店舗が数多く誕生している。
1980年代以降、都市利便性の向上に伴って都市部への流入人口は増大、アパートやマンション等が増加する傾向のある日本では、ワンルームマンションやアパートに多くの人が生活しているが、振動音が響きやすい深夜などには騒音の大きい洗濯機は稼動させ難い事情がある。このため洗濯機を所有する独居者にあっても、コインランドリーを利用する場合が見られる。またワンルームマンションなどでは住民の利便性のために、1階部分に同業態テナントが入っているケースも見られるほか、ビジネスホテルやカプセルホテル、または安宿などでも中長期滞在者のためにこれら設備を持つ所もある。
機器のメーカーはかつては三洋電機の独占状態だったが、近年は海外メーカーの進出により崩れている。
近年では、特に忙しい人向けに、ウェブサイトやメールにて、施設の空き状況をリアルタイムで知ることができるコインランドリーも登場している。他の施設と併設されるケースも見られ、銭湯以外にもコンビニエンスストアやガソリンスタンドなどに併設されている場合も見られる。それらのケースでは、コインランドリー内が施設内から見渡せるようになっているため盗難被害に遭い難いほか、飲食物の自動販売機があったり休憩所が充実しているなどの利便性がある。
また洗濯機の自動化も進み、洗濯物を乾燥まで一台の洗濯機で行う物があるほか、前出のインターネット対応型コインランドリーでは、洗濯の進行具合をメールで通知するサービスも行われている。
一方、コインランドリーを設置する側では、フランチャイズ方式による事業展開を行っている企業もあり、洗濯機などの機械設備はもちろん、店舗内装や営業戦略までものパッケージが開店希望者に提供されている。コインランドリー設備メーカー自身が、このフランチャイジーを行っている場合も見られる。
特に独身者が多いアパート・マンション密集地域での営業が理想的だが、その一方で住宅地に進出し始めたこれら店舗では、大型洗濯機や乾燥機などで家庭内での洗濯と差別化を図るケースも見られ、中には掛け布団が洗えるとする大型洗濯乾燥機を備え、家庭では洗い難い布団が原因のハウスダスト軽減を謳う所も登場している。
尚、現在、電子マネー対応への研究が進行中である。洗濯物を投入し、扉を閉めてから電子マネーを読ませると料金が引き落とされると同時に扉が施錠され、洗濯が始まる、洗濯終了後は開始時と同じ電子マネーを読ませると扉が解錠され、洗濯物を取り出せる、という仕組みである。店内で現金を扱わないようにすれば、機械を破壊しての現金盗難も洗濯物の盗難も防止できる、等、メリットが大きい。電子マネーへの入金は、近接の有人店舗や駅で行うようになる。
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