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ガソリン

ガソリン（米：Gasoline, 英：Petrol）とは、石油製品のひとつである。沸点が摂氏30度から220度の範囲にある石油製品（および中間製品）の総称である。この名称は、gas（ガス）とアルコールやフェノール類の接尾辞であるolと不飽和炭化水素の接尾辞であるineに由来する。

米国では、ガス（gas）と呼ばれることが多く、ガス欠という用語はこれに由来する。日本語では揮発油（きはつゆ）という。

概要

燃料としてガソリンエンジンに使われるほか、衣類などの汚れをとるためにも使われる。燃料用のガソリンは着色されている。

ガソリンのうち低沸点（摂氏30～120度程度）のものをベンジンと言い、溶剤・しみ抜きなどに用いられる。重質の石油留分を接触分解または熱分解で分解して製造したガソリンを分解ガソリンと呼ぶ。

エチレンプラントでのナフサ熱分解によって得られる液体生成物もまた分解ガソリンと呼ばれる。この分解ガソリンは通常は燃料として使用されず、分離精製して芳香族炭化水素等の石油化学製品となる。この意味での分解ガソリンの2004年度日本国内生産量は5,599,386t、工業消費量は4,852,603tである。

ガソリンの取り扱い

揮発性、蒸発性が大きく引火しやすい。引火点は-40℃以下でも常温でも火を近づければ燃焼する。揮発したガソリンは空気より重いため、床面または地面など低いところに沿って思わぬほど遠くまで広がる。そのため取り扱いには注意を要する。また貯蔵する場合、危険物の規制に関する政令、または市町村（火災予防）条例を守らなければならない。

ガソリンの種類

ガソリンの組成、品質は日本工業規格（JIS）で規定されている。

自動車用ガソリン

最も多く消費されるタイプのガソリンである。JIS K2202によって規格化されている。冬の寒さの中でもエンジンが始動し、夏の暑さでもパーコーレーションを起こさず、また、腐食性などがないことが要求される。日本のガソリンの中で最も多く消費されているのはレギュラーガソリンで、単に「ガソリン」または「レギュラー」、「ノーマルガソリン」、「ノーマル」などと呼ばれる。

近年、含有するベンゼンの有害性から、業界自体が低ベンゼンの製品を強く推進するようになっている。

日本国内で、市販自動車用ガソリンとして低ベンゼン製品を最初に販売開始したのは出光興産で、その後、他社も追随するようになった。

環境特性の強化から、循環利用できる燃料として、バイオマスエタノールとよばれる植物由来のアルコールを従来のガソリンに混合し燃料として利用する法制化が2006年、日本においても行われつつある。エタノールを混合したガソリンのことをガスホールと呼ぶ。

また、二酸化炭素の排出量削減のために、植物由来のエタノールとイソブテンを反応させたエチルターシャリーブチルエーテルを一般のガソリンに対して数%混合させたバイオガソリンも2007年4月27日より首都圏のガソリンスタンドで販売され始めた。植物は大気中の二酸化炭素を吸収している。その植物原料からの燃料ならば、燃焼させて二酸化炭素に変わっても二酸化炭素の絶対量は増えないと考えられている。しかし、エチルターシャリーブチルエーテルは毒性が高いというデータがある。ACGIHから発表されたTLV-TWAは、エチルターシャリーブチルエーテルにおいて5ppmとされている。

ガソリンスタンドで販売される。識別のため、オレンジ色に着色されている。

ガソリン税

ガソリン税（がそりんぜい）とは、正式には「揮発油税及び地方道路税」のこと。これらの税率は、地方道路税は2008年5月1日から2018年3月31日までガソリン1キロリットルあたり5,200円、揮発油税は1キロリットルあたり24,300円、ただし租税特別措置法の規定により揮発油税は倍額され、2008年5月1日から2018年3月31日まで1キロリットル当たり48,600円となっている。ただし、沖縄については、沖縄の復帰に伴う特別措置に関する法律（昭和46年法律第129号）、沖縄の復帰に伴う国税関係法令の適用の特別措置等に関する政令（昭和47年政令第151号）に基づき、揮発油税は42,277円。

2008年5月現在、この二つを合わせた1リットルあたり53.8円がガソリン税となる。なお、租税特別措置法は2008年4月1日から同年4月30日の間、一時的に失効された。また、ガソリン本体価格とガソリン税の合計に消費税が課される。揮発油税に更に消費税を課していることから、二重課税である。一方、軽油引取税には消費税は課されない。これは、揮発油税は販売者が負担する税であり原価に含まれるのに対し、軽油引取税は消費者が負担する広義の消費税に当たるためである。

航空ガソリン

基本的には自動車用ガソリンと変わらないが、気圧や気温など、使用環境が過酷であり、より高度な安全性を求められることから、沸点の範囲が狭く、オクタン価が高い必要がある。JIS K2206によって規格化されている。

自動車用と識別するために、航空ガソリンのドラム缶は赤く、ガソリン自体は緑色に着色されている。

航空ガソリンの税金は、購入時には消費税のみ支払い、航空機燃料税は後日申告のうえ納付する仕組みをとっている。このため二重課税とはなっていない。なお、航空機燃料税の税率は揮発油税より高いが、租税特別措置法（2倍掛け）が適用されていないので、実質的には安価なものとなっている。

揮発油税と地方道路税（53.8円／L）に対して航空機燃料税（26円／L）

航空機用ガソリンは小規模飛行場用にドラム缶でも販売されている。ハイオクガソリンとしてそのまま自動車に入れても使える。自動車などへの転用を防止するために航空機への給油時には必ず4枚1組の免税用紙を用意して、航空機へ給油したことを証明する事になっている。

証明できない場合には別途揮発油税と地方道路税を請求されてしまうため、免税用紙が無いと給油を拒否されることが多い。そのため、軽飛行機には必ず常備しておくことが推奨されている。

逆に揮発油税と地方道路税を課税された自動車用のガソリンを航空機に給油した場合には、書類等で証明できれば航空機燃料税が免除される。

証明出来ないと二重課税されることになる。ただし、常識的に自動車用ガソリンを航空機に入れることは無いので、あくまでも手続上可能なだけである。

工業ガソリン

塗料、洗浄、油脂抽出、ドライクリーニングなど、燃料以外の用途に用いられるガソリンである。JIS K2201によって、次の5種類に分類される。

1号：ベンジン - 洗浄用
2号：ゴム揮発油 - ゴム用溶剤・塗料用
3号：大豆揮発油 - 抽出用
4号：ミネラルスピリット - 塗料用
5号：クリーニングソルベント - ドライクリーニング用・塗料用

これらは引火点や蒸留性状によって分類されている。例えば、1号は初留温度30℃以上・終点150℃以下ものを、5号は初留温度150℃以上・終点210℃以上で、引火点が38℃以上のものをいう。

ガソリン価格の動向

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近年の首都圏における自動車ガソリン(レギュラー)の税込み価格の動向（円/L）
	1月	2月	3月	4月	5月	6月	7月	8月	9月	10月	11月	12月
平成11年	98	98	98	98	97	98	99	99	101	102	102	103
平成12年	103	103	102	103	103	104	104	105	105	108	109	110
平成13年	109	109	109	108	108	107	107	107	107	107	106	105
平成14年	105	104	104	104	106	106	106	105	105	105	105	105
平成15年	105	105	108	109	110	108	106	106	106	106	106	105
平成16年	105	105	106	108	108	114	115	115	119	120	121	119
平成17年	118	116	117	123	125	122	124	128	130	131	130	128
平成18年	128	129	130	130	136	135	137	144	144	141	135	133
平成19年	131	127	127	129	135	139	141	145	143	145	150	156
平成20年	154	152	153	132	160	172	181	182	168	156

総務省　小売物価統計調査より

参照資料

経済産業省　資源・エネルギー統計

ガソリンを初めとする石油製品の日本国内生産量、販売状況などの統計データ。

石油情報センター

ガソリンを初めとする石油製品の日本国内小売価格などの統計データ。

総務省統計データ

各県の過去のガソリン販売価格などの統計データ。